住宅ローンを借りて住宅を購入するとき、銀行から必ず勧められるのが、「三大疾病保障型団信」です。
説明するまでもありませんが、団信とは団体信用生命保険の略です。住宅ローンを借りている債務者が、万が一「死亡」「高度障害」になった場合に、ローンの債務が免除されるという仕組みです。
債務が免除になる条件が最近拡大していて、「ガン」「脳卒中」「急性心筋梗塞」「就労不能」なども含まれるようになっています。
しかし保障が大きくなるほど、住宅ローン金利は高くなっていきます。
ガンだけであれば、0.1％上乗せ。
三大疾病（ガン、脳卒中、急性心筋梗塞）であれば0.3％上乗せ、という感じです。
35年間の返済期間で、この0.3％分は結構無視できない金額です。4,000万円を借りているばあい、0.3％上乗せ分の利息は300万円弱。今後金利が上昇すれば、その利息はもっと高くなります。
軽自動車の新車一台分の出費なので、多くの人は「三大疾病はなくていいよね？」という判断になります。
三大疾病団信は必要なのか？その本当のところ
新築住宅を購入する世代は、30歳～40歳という若い世代です。
多くの方は、自分が大病するという想像ができません。せいぜい、ガンくらいでしょうか。
そのため、ガン団信だけは加入率が高いのが現実です。
一方で脳卒中と急性心筋梗塞を保障する必要はない、と判断する人が多いです。
住宅メーカーの営業マンも若い人が多いため、購入者と同じ感覚で三大疾病型を強く勧めません。返済額が高くなるとお客様の判断が鈍るという心配もあるでしょう。
しかし・・・
実際のところ、三大疾病団信は不要なのでしょうか。
高い利息を払っても入る意味はあるでしょうか。筆者が簡単に解説していきます。
脳卒中後の、職場復帰率は42％
脳卒中と心筋梗塞は、ガンとは少し違う予後となることに注意が必要です。
脳卒中の場合、ガンとは異なる発症が突然で、かつ激烈な症状に見舞われます。意識を失うこともあれば、発症直後から手足が麻痺してしまうことも。構音障害（ろれつが回らない）も起こります。
ほとんどは救急車で運ばれ、軽傷であっても1ケ月は入院となります。後遺症が重い場合は、リハビリ専門病院に転院し、そこで半年ほど入院を継続します。
このリハビリで身体機能がある程度戻すことが出来ますが、元通りというわけにはいかないのが現実です。半年以上の入院はできないため、一度退院し、健康保険が使えない自費リハビリ施設に通って、リハビリを継続することになります。
後遺症が重い状態で職場復帰は難しく、元の職場に復帰できた人は42％に留まります。就労そのものを諦めた人は33％を占めます。
脳卒中後は身体だけではなく、意識障害も残り、構音障害で話すことに自信が無くなる人も大勢います。リハビリを続けていくことに集中するため、職場に戻ることはあまり考えられなくなるかもしれません。
ガンの場合、病状が進行していくことへの不安がありますが、脳卒中の場合は後遺症を克服することに不安があり、少し違う種類になります。
課題となるのは、やはりお金のこと
脳卒中の場合、治療費はどれくらいになるでしょうか。
個室を利用した場合、通算6か月の入院で240万円程度です。
自費リハビリを利用すると、1年間で170万円程度。
合わせて410万円。1年間での自己負担分です。高額療養費制度を適用した後の金額ですから、その大きさに驚きます。
この治療費をまかなうためには自分で医療保険に加入しておく必要があります。
ここまでは想像の範囲なのですが、問題は住宅ローンです。
長期間休職する場合、健康保険から傷病手当金が支給されます。この金額は収入の60％ほど。大きく収入が減ります。
この収入から住宅ローンを支払うことは難しいと思います。
住宅ローンの返済が免除になれば、傷病手当金だけの収入でもなんとか当面暮らしていくことはできるかもしれません。
やはり、三大疾病団信は必要だと思います。
団信で住宅ローンが免除された後の生活費
団信で住宅ローンが免除されたとしても、その後の生活はどうなるでしょうか。
もし就労を諦めたとしたら？
障害が残っている場合は、障害年金があります。
もちろんそれだけでは家族を養うことはできません。
障害が残った時のために、大きなお金を受け取る生命保険があったらかなり助かるはずです。
三大疾病団信だけではなく、生命保険の見直しも同時に行う必要がありそうです。
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